持続可能社会の実現には、省エネや分散オフィス等のリスク分散などを行う必要があります。そのためには、人々の状況や状態を把握・予測し、様々なサポートを行える知的情報空間が必要となります。
本プロジェクトでは、人々の活動を妨げずに状況や状態を把握するための基盤技術の確立を目指し、各種センサを用いた長期計測可能なセンシングルームの構築および、得られた大量のデータに基づく推定・予測技術の開発を行います。
文部科学省特別経費の支援を受けて平成25年度から始動した5年間のプロジェクトで、本部門の多数の研究室が参画し研究に取り組んでいます。
本プロジェクトの詳細は、知的情報空間プロジェクトのホームページをご覧ください。
人と調和する情報環境の実現を目指して、直感的で思考を妨げないユーザインタフェース、ならびにユーザに適応した専用ハードウェアの開発により、人間の知的能力を最大限に発揮させる真の意味でのユビキタス情報環境を実現することを目的とした研究プロジェクトです。平成18年度より5年間に渡り、本部門の多数の研究室が参画して研究に取り組みました。
本プロジェクトの詳細は、共生情報工学のホームページをご覧ください。
本専攻が近年携わった、文部科学省科学技術振興調整費の採択課題について紹介します。
平成17年度に文部科学省科学技術振興調整費新興分野人材養成の採択を受け、平成18年度より大学院工学府情報工学専攻に「ユビキタス＆ユニバーサル情報環境の設計技術者」のための専修（博士前期課程）を新設しました。当該専修では、情報環境において、時間・空間的制約を解消するだけでなく、使いにくさの制約も解消することで、誰もが自然に利用できる満足度の高い情報環境を設計・開発することが可能な情報工学技術者の養成を目指しています。振興調整費による支援が終了となった平成22年度からは、本学単独の事業として継続運用され、次代を担う人材の育成に貢献しています。
本プログラムの詳細は、活動報告のホームページをご覧ください。
平成18年度より採択された、文部科学省科学技術振興調整費若手研究者の自立的研究環境整備促進プログラム「若手人材育成拠点の設置と人事制度改革」に基づき、本部門にもテニュアトラック特任教員２名（藤波香織 特任准教授、堀田政二 特任准教授）が着任しました。両教員は期間内の成果により平成22年度末のプログラム終了とともにテニュアを取得し、情報工学科および情報工学専攻の専任教員として教育・研究に取り組んでいます。
本プログラムの詳細は、若手人材育成拠点のホームページをご覧ください。
平成18年度より採択された、文部科学省・科学技術振興調整費・女性研究者支援モデル育成「理系女性のエンパワーメントプログラム」に共同して、本部門でも、優れた女性研究者がその能力を最大限に発揮できるような環境整備や意識改革に取り組みました。本プログラムは平成20年度まで続けられ、その事業は後継拠点として新設された「女性未来育成機構」に引き継がれ、さらなる女性研究者活動推進のための取り組みが行われています。
本拠点の詳細は、男女共同参画推進のホームページをご覧ください。
